耐震リフォーム

耐震リフォームにあたって、どのような家が危険なのか知っておく必要があるでしょう。まず、古い建物は耐震強度が低い可能性が高いといえます。というのも、以前は家を建てる際の耐震強度に対する意識が低かったからです。
昭和56年に建築基準法が改正され、耐震強度に関する基準が強化されました。耐震強度の意識が高まったのは、この法改正のたまものです。
この法改正以前に建てられた建築物は阪神大震災でも被害が少なく、逆に法改正以前に建てられた建築物はそのほとんどが半壊、もしくは全壊しました。

またオイルショックの昭和48年前後は建築資材が不足しており、その時期に建てられた建築物は耐震強度が低いという説もあります。老朽化による強度減少という意味でも、古い建物は危険だという意識を持っておいた方がいいでしょう。
建物自体の強度もさることながら、地盤も耐震強度に影響する重要な要素です。弱い地盤の上にいくら強い建物を建てても意味がありません。海、川、池などを埋め立てたような軟弱な地盤に建っている住宅は注意が必要です。

耐震リフォームの悪徳業者

耐震リフォームの悪徳業者で多いのが、耐震強度の無料診断をうたって訪問するパターンです。「無料で耐震強度の診断をします」などといって適当なチェックをし、必要のない補強工事をおこなうわけです。これは耐震リフォームに限ったことではありませんが、電話や訪問など、業者側からアクセスしてきた場合は、充分な警戒心を持って接してください。
「キャンペーン中なので特別料金で、耐震診断とリフォームをおこないます」「見本工事のモニターになってくれませんか？」などというのも悪徳業者の常套手段のひとつです。
「無料なら診断だけをしてもらって、工事を勧められたら断ろう」という考え方もありますが、このような診断が参考になることはないでしょうし、相手は人をだますプロですから、その気がなくても契約させられるかもしれません。
断ったとたん診断料を請求してくるなど、後々面倒なことにもなりかねませんので、診断の時点で断るようにした方がいいでしょう。

耐震基準

耐震基準とは、「建築物や土木構造物を設計する際に、それらの構造物が最低限度の耐震能力を持っていることを保証し、建築を許可する基準」と定義されています。
地震の多い日本においては、建築物が地震に耐えることができるかどうかはとても重要な事柄だといえます。日本には、建築基準法及び建築基準法施行令などの法令により定められた基準があり、原子力発電所などの重要構造物や道路・橋梁などの土木構造物には、それぞれ独自の基準が設けられていいます。

建築基準法とは、国民の生命・健康・財産の保護のため、建築物の敷地・設備・構造・用途についてその最低基準を定めた法律です。
昭和25年に制定された法律ですので、時代に即していない部分もあり、一番重要視すべき事柄としては、最低限の基準であるということです。建築基準法で許可を得ているからといって地震対策が完璧では無いことを念頭に置いておいてください。

耐震壁

耐震壁とは、別名耐力壁といわれ、その名の通り筋違い(筋交い)や構造用合板などを用いて、地震や風などの水平荷重(横からの力)に抵抗する能力を持つレベルの強度を確保した壁のことと定義されています。
優れた耐震壁は、振動を効率的に防ぎ、断熱効果、防音効果があり、建築物の品質を向上させることに寄与します。耐震壁は、補強する場所もさることながら適切に配置されているかも重要です。縦横の方向のバランス、1階2階では同じ位置に耐震壁を設置するなど、いくつかのポイントがあります。設計士の技量を測るには有効な手段といえます。

必要な耐震壁の量は、構造計算により求めます。一般的に、面積・階数の大きい建物ほど、また、重い建物ほど、多くの耐震壁が必要になります。
逆に、より太い柱と太い梁を用いることにより、必要な耐震壁は少なくできます。有効に耐震壁を設置するには高い技術と経験が必要となります。

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